足利市議会 2018-12-13 12月13日－一般質問－04号
そうした中で、このマスターズ、これは日本体育協会が主催をしておりますが、このマスターズ大会を誘致する方法はどのようなものがあるのか、また誘致における市の財政負担や経済効果はどのように考えているのかお伺いをいたします。 ○議長（渡辺悟） 邉見教育次長。
そうした中で、このマスターズ、これは日本体育協会が主催をしておりますが、このマスターズ大会を誘致する方法はどのようなものがあるのか、また誘致における市の財政負担や経済効果はどのように考えているのかお伺いをいたします。 ○議長（渡辺悟） 邉見教育次長。
また、スポーツ少年団は、昭和37年６月に日本体育協会が50周年記念事業として、一人でも多くの青少年にスポーツの喜びを、スポーツを通して青少年の心と体を育てる組織を地域社会の中にと願いつくられ、現在では３万2,000団、70万1,000団員を要する日本最大の青少年のスポーツ団体となっております。
これが日本体育協会で出している熱中症予防のガイドブックなのですが、この中にＷＢＧＴ、指数計についての記述と熱中症そのものの対応の仕方等みんな入っているわけですが、これについてちょっとお聞きします。 佐野市は、この器具をどのぐらい導入しているのか。導入していないところはどんな形で熱中症対策をやられているのか、まずお聞きします。 ○議長（井川克彦） 教育長。
日本体育協会の調査によりますと、中学校における運動部の部活動の顧問をしている教員のうち、部活動の競技経験のない教員が約52.1％という結果が出ています。そういう中で、教員の部活動に対する心理的な負担要因の一つになっていると言われています。さらに、土日に行われる各種大会の引率なども長時間労働の一因となっているというふうに言われています。
との質疑に対し、「ＮＰＯ法人の場合は日本スポーツ振興センターに直接申請できるが、それ以外の団体は日本体育協会または市町村を通して申請する。」との答弁がありました。 また、委員より「校舎の鉄筋コンクリート耐用年数は何年か。」との質疑に対し、「補助事業等による財産処分の制限期間は60年と記憶している。」との答弁がありました。
地元指導者の育成としましては、日本体育協会の指導員養成講習会への派遣や指導者育成を目的とした講習会等を実施してまいりたいと考えております。 以上でございます。 ○議長（井川克彦） 久保議員。 ◆15番（久保貴洋） ご答弁ありがとうございました。意見と要望を申し上げます。 今の部長からのご答弁、やはり優秀な指導者は重要だということの認識は私と一緒でありました。
昭和39年、東京オリンピック競技大会に先立ち、昭和37年６月に、一人でも多くの青少年にスポーツの喜びを、スポーツを通して青少年の心と体を育てる組織を地域社会の中にとの願いのもと、日本体育協会に創設されましたスポーツ少年団は日本最大の青少年スポーツ団体です。
本年の７月18日、公益財団法人の日本体育協会の理事会におきまして、第77回の国民体育大会の開催県に栃木県が内定をされました。つまり、平成34年、あと５年後に栃木県で国民体育大会が、前回が昭和55年でしたから、42年ぶりに開催されることとなりました。 開催の約10年ぐらい前に内々定があるそうです。
来月７月には、日本体育協会からも内定をいただく予定になっております。 昨年度におきましては、それぞれの競技の中央競技団体による会場地の正規視察が行われ、開催に向けてのご意見、ご要望をいただきました。なぎなたについては、國學院大學栃木高校。ハンドボールについては、市内では國學院大學栃木高校、栃木市総合体育館及び日立栃木体育館。
また、指導者の育成については教育委員会において、毎年スポーツ少年団の指導者に対し、日本体育協会や栃木県体育協会主催のスポーツリーダー養成講習会兼スポーツ少年団認定員養成講習会を案内し、受講していただいております。その講習会を修了した方には、発達段階に即した指導法を含めた専門的知識などをもとに、スポーツ少年団の指導に活用していただいております。 以上、ご答弁申し上げます。
◎教育部長（稲見一志） 那須塩原市には、指導者という方についてでございますが、日本体育協会公認スポーツの指導者がおります。
当時の温度は36℃、日本体育協会の熱中症予防指針では、運動は原則禁止に近かったと言われております。このような事故から、学校においての体育や部活動中の熱中症が特に懸念されるところであります。熱中症事故防止の取り組みが求められているところです。 本市におきましては、市内全小中学校へのエアコンの設置も計画的に進めるなど、先生方も真剣に熱中症対策に取り組んでおられることと思います。
また、現在、関係者と進めておりますアスリート育成プランにおきまして、各競技団体が実施する強化事業に対する補助制度、指導者が日本体育協会等の指導者資格を得る際にかかる費用の一部助成等を検討しております。これらの取り組みは、即効果としてあらわれにくいところもございますが、５年後の栃木国体に少しでも成果としてつながるよう、関係者と十分協議、連携を図り、進めてまいりたいと考えております。
次に、日本国内最大のスポーツの祭典と称される国民体育大会、通称国体が平成25年７月24日に開催された日本体育協会理事会において、昭和55年栃の葉国体以来42年ぶりとなる平成34年、国体開催県として栃木県が了承されたことを受け、県は国体準備委員会、県教育委員会、県体育協会を核とした国体競技力向上対策本部を設置いたしました。
今後、公益財団法人日本体育協会と栃木県が協議の上、平成31年に正式な決定となる予定でございます。 会場の選定理由でありますが、県内全市町での競技開催という栃木県の方針のもと、本町も競技会場の検討をしていたところであります。
◆２番（羽良和弘君） 平成26年に日本体育協会というのが発表しました学校運動部活動指導者の実態に関する調査というのがありまして、これによりますと、部活の競技経験がない教員の割合は中学校で46％、高等学校で41％ということで、約４割の学校の先生が、部活の顧問をされているけども実際その競技、部活の経験がないという状況なんですね。
当時の気温は36度、日本体育協会の熱中症予防指針では運動は原則禁止に近かったとの内容でした。このような事故から、学校において体育や部活動中の熱中症が特に懸念されるところであります。熱中症事故防止の取り組みが求められているところでございます。 小中学校における熱中症対策についてお伺いをいたします。小中学校の体育館への温度計、湿度計、また熱中症計の配置状況についてお聞かせください。
◆26番（鶴見義明） 今教育長のほうからも答弁がありましたけれども、2014年での日本体育協会、これが公表した学校運動部活動指導者の実態に関する調査、これによりますと、部活動の経験がない、こういった教員が中学校で45.9％、こういう結果が出ているのです。
まずスポーツ指導者育成と活動の活性化についてでありますが、指導者の育成につきましては、鹿沼市スポーツ少年団、栃木県体育協会、日本体育協会が連携しながら、指導者養成講習会を毎年開催しており、平成27年度は143人の受講がありました。 また、鹿沼市スポーツ少年団では、所属する小学６年生を対象にした「ジュニアリーダーズスクール」を開催し、平成27年度は53人の受講がありました。
このように柔道界では言われておりますけれども、例えば今日本体育協会の公認のスポーツ指導員という制度もありますけれども、そういったある一定の指導員の要件を満たしている方に全てお願いしているということでよろしいのでしょうか、確認で。 ○議長（黒川貫男） 若井教育長。